健全と言われる食生活の基本が生まれた背景

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1968年、アメリカの食事情を調査する機関が発足、議長に着任したジョージ・マクガバン氏にちなんで、この委員会はマクガバン委員会と呼ばれました。

本来、低所得層の飢えが社会問題となっていることから栄養と所要量に関する調査を行っていたのですが、調査を進めていくうちに深刻な違う問題に突き当たります。

アメリカ人の10大死因のうち6つの病気が食生活に関わっており、栄養の問題は栄養不足だけでなく、栄養過多にも重大性があると発表しました。

炭水化物の比率を全カロリーの55~60%に増やす、現在40%の脂質を30%に減らす、飽和脂肪酸を10%に減らす、コレステロールを1日300mgに減らす、砂糖を15%に減らす、変分を3%に減らす、と食生活で病気にならないための指針を6項目挙げました。

コレステロールや脂質、砂糖や塩分を控えめにするという現在の健全と言われる食生活の基本がこの時に生まれたのです。

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当初、畜産業界から猛烈な抗議が沸き起こり、この指針も委員会の解散に追い込まれるなど圧力がかかりましたが、その後、アメリカの心臓協会による似たようなレポート、さらに改定委員会から同じような内容が報告される度に圧力は弱まっていき、現在は未だに畜産業界から抵抗されているものの、消費者からは食生活指針として支持されています。

この指針、簡単に言うと肉食中心を控えて過食を止め、栄耀のバランスを取って肥満に気をつけましょう、ということなんですね。

戦後、世界中の中流階級において過食による(その一方では未だ飢餓状態を脱しない国、階級も数えきれないほどある事実はこの際、別にして)健康被害が発生しています。

第二次世界大戦後、もちろん国同士の戦争は依然として続いていますが、幸い、日本は大きな戦争に巻き込まれていませんし、アメリカもとりあえず本土決戦という戦争は引き起こしていません。

たとえ砂上の楼閣だとしても平和は食欲を満たそうとします。

それまで栄養不足だから、この栄養たっぷりの食品を取りなさい、あのお肉には栄養満点ですよ、こういった食事をしていれば栄養不足になりません、とそれぞれ食品関係者や研究者が勝手に主張した結果、消費者はすべてを鵜呑みにして栄養を摂取してきました。

その結果が、死亡まで招く食生活に行き着いたのです。

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